「結婚を意識し始めたけど、今の会社で続けるべき?」「結婚前に転職しておくべき?」「結婚後を見据えた会社選びの基準は?」——20代後半は、結婚願望が高まる時期であり、キャリアの転機を考える時期でもあります。
結論として、結婚を意識した20代後半の会社選びでは「結婚前後の安定性」「家庭と仕事の両立しやすさ」「住宅購入を視野に入れた年収」「育休産休の充実度」を重視するのが正解です。本記事では、累計3,625社を審査した認定機関が、結婚前の転職タイミング・判断軸・避けるべき選択を実務的に解説します。
日本次世代企業普及機構 代表理事
岩元 翔
累計3,625社以上を審査し、650社以上を認定してきた中で見えてきたのは、「20代後半の会社選びが、30代以降のキャリアと生活の質を大きく決める」ということです。結婚・出産・住宅購入というライフイベントが集中する時期だからこそ、戦略的な選択が重要になります。
📋 この記事でわかること
📎 関連:婚活・結婚×就活
📎 関連:20代の転職戦略 / 結婚出産後も働ける企業選び
目次
結婚を意識し始めたとき、「このまま今の会社でいいのか」「結婚前に転職しておくべきか」と悩むケースは多いです。判断のポイントは「今の会社で結婚後も両立可能かどうか」です。
転職を検討すべきケース
残業多すぎ・転勤多い・育休取得実績がない・年収が低すぎる
今の会社で継続を検討すべきケース
WLB良好・年収安定・育休産休取得実績あり・人間関係良好
判断の最大のポイント
「結婚・育児を経ても続けられる会社か」
結婚を意識し始めると、「今の会社で家庭と両立できるか」という視点が生まれます。転職するかどうかは、現職の働き方・収入・将来性が、これから築く家庭と両立できるかで判断しましょう。必ずしも結婚を機に転職する必要はありませんが、長時間労働や転勤が多い職場の場合は、両立の観点から見直す価値があります。焦って一人で決めず、パートナーと将来の暮らしの姿を共有しながらじっくり考えることが大切です。
結婚前後で転職を検討する場合、タイミングの選び方が重要です。
◆ 結婚×転職のタイミング3パターン
⚠ 避けるべき転職タイミング
転職を考えるなら、結婚やライフイベントの前に落ち着かせておくのが一つの考え方です。転職直後は試用期間や慣れない環境で負担が大きく、結婚準備と重なると大変です。一方、結婚後に腰を据えて転職する選択もあります。どちらが良いかは個人の状況によりますが、転職と結婚を同時期に詰め込みすぎないよう、計画的に進めることが大切です。
★ 結婚を意識した会社選びの5軸
①結婚前後の安定性
長く働ける環境か。雇用形態・倒産リスク・残業状況
②家庭と仕事の両立しやすさ
残業時間・有給取得率・リモート対応
③年収のベースと伸び
住宅購入・育児費用を見据えた経済基盤
④育休産休の取得実績
制度の有無より「実際に取得して復帰している人がいるか」
⑤転勤・勤務地の柔軟性
パートナーとの居住地調整が可能か
結婚を意識した会社選びでは、給与の安定性、労働時間、休日・休暇制度、両立支援制度、勤務地の5つが重要な軸になります。家庭を持つと、自分一人のときとは優先順位が変わります。育児休業や時短勤務などの制度が整っているか、転勤の有無はどうかなど、将来の生活を見据えて確認しましょう。働きやすさの指標はホワイト企業認定も参考になります。
これらの5つの軸は、人によって優先順位が異なります。自分とパートナーにとって何が最も大切なのかをよく話し合い、優先順位を明確にしておくと、企業選びの判断が最後までぶれません。
◆ 男性の結婚×会社選びの優先順位
◆ 女性の結婚×会社選びの優先順位
会社選びの判断軸は、性別や役割分担の考え方によっても変わります。共働きを前提とするなら、両者とも両立支援が整った職場が理想です。育児や家事の分担をどうするか、パートナーとよく話し合ったうえで、それぞれのキャリアプランを考えましょう。近年は男性の育児参加も進んでおり、性別を問わず、誰もが家庭と仕事を両立しやすい企業を選ぶ視点が、これからますます大切になります。
結婚を意識した会社選びで意外と重要なのが住宅ローン審査です。住宅購入を視野に入れるなら、以下を意識しましょう。
★ 住宅ローン審査で有利な会社の特徴
詳しくは住宅ローン年収目安と企業選びを参照してください。
結婚後に住宅購入を考える場合、住宅ローン審査では勤続年数や雇用の安定性が見られます。転職直後はローン審査で不利になることもあるため、住宅購入の予定がある場合はタイミングに注意が必要です。一般的に、転職後しばらく勤続してからのほうが審査に通りやすいとされます。大きな買い物の計画とキャリアの動きは、あわせて考えると安心です。
こうした事情を踏まえると、転職・結婚・住宅購入の順序を計画的に考えることが、後悔のない選択につながります。3つのライフイベントのタイミングを、早めから意識して計画しておきましょう。
⚠ 結婚を意識した時期に避けるべき選択
結婚を意識した会社選びで避けたいのは、目先の条件だけで判断することです。たとえば一時的な高給に惹かれても、長時間労働で家庭の時間が取れなければ本末転倒です。また、勢いで安易に転職を決めたり、パートナーと十分に相談せずに進めたりするのもリスクです。あくまで長期的な視点に立ち、家庭とキャリアの両立という大切な観点から慎重に判断しましょう。
◆ パートナーと相談すべき項目
会社選びやキャリアの判断は、パートナーとの十分な対話が欠かせません。お互いの仕事への価値観、家事・育児の分担、将来のライフプランを率直に話し合いましょう。一方だけが我慢する形ではなく、二人にとって納得のいく形を一緒に探すことが大切です。早い段階から定期的に話し合う習慣を持っておくと、いざ決断が必要なときもスムーズに二人で方針を決められます。
結婚やその先のライフイベントを見据えるなら、長く安心して働ける企業かどうかが最も重要な視点です。給与や知名度だけでなく、両立支援制度の充実度、労働時間、企業の安定性などを総合的に確認しましょう。制度が形式的に整っているだけでなく、実際に社員に利用されているかどうかも大切なポイントです。
こうした働きやすさを客観的に判断するには、認定マークなどの指標も活用しましょう。ホワイト企業認定や、子育てサポートに関する認定を取得している企業は、両立支援に積極的な傾向があります。結婚・出産後も働き続けたい人は、こうした視点で企業を選ぶと安心です。詳しくは結婚・出産後も働ける企業選びも参考になります。
Q1. 結婚前後で転職するなら、いつが最適?
結婚1年前がおすすめ。新しい職場に慣れてから結婚生活がスタート。住宅ローン審査にも有利になります。
Q2. 今の会社の年収が低くて結婚に不安
転職で年収アップを目指す。20代後半は転職市場で評価されやすい年齢。年収アップ転職の現実は20代の転職戦略を参照。
Q3. 結婚後、転勤の多い会社で続けられる?
パートナー次第。リモートワーク可・地域限定社員制度・夫婦どちらも転勤OK等の柔軟性が必要。話し合いが大切。
Q4. 育休取得実績はどう確認する?
面接で直接質問+口コミサイト。「育休取得率」「育休からの復帰率」を確認。育休産休企業ランキングも参考に。
Q5. 男性が育休を取りやすい会社の特徴は?
男性育休取得率が高い+上司の理解。詳しくは男性育休が取れる企業ランキングを参照。
Q6. 共働きで世帯年収はいくら必要?
都市部なら世帯年収600〜800万円が標準。住宅購入なら800〜1000万円。地方なら下回ってもOK。詳しくは共働き必須?子育てに必要な年収を参照。
Q7. 転職と結婚式、どちらを先に?
転職を先がおすすめ。新しい職場に慣れてから結婚式の方が精神的に余裕。ただしパートナーと話し合いを。
Q8. 妊娠中の転職は厳しい?
現実的に難しい。法的には差別禁止だが、企業側が躊躇するケース多い。妊娠前か出産後の転職が現実的。
Q9. 結婚相手の年収を聞きにくい
結婚を視野に入れる段階で必要。世帯収入を考えるには欠かせない情報。自然な流れで「将来のキャリア」の話から繋げるのが良いです。
Q10. 結婚を機に専業主婦/夫になりたい
パートナーの年収と将来設計次第。世帯収入だけで生活可能か、復職の可能性、キャリアブランクなど慎重に検討を。
Q11. 結婚後も今の会社で続けたいが、両立できるか不安
部署内で育休取得実績のある先輩に相談。実際にどう両立しているか、生の声が最も参考になります。
Q12. 認定企業は結婚生活と両立しやすい?
傾向として両立しやすい。ホワイト企業認定は柔軟な働き方・育休産休が評価対象。くるみん認定取得企業は育児支援が特に充実。
Q13. 結婚を意識した会社選びの最大のコツは?
「結婚相手と一緒に考えること」。一人で決めるより、パートナーと一緒にライフプランを描き、双方のキャリアを最適化するのが、長期的に満足できる選択です。
Q14. 結婚を機に転職するのは普通?
珍しいことではない。ライフステージの変化に合わせて働き方を見直すのは自然なことです。ただし、転職理由は前向きに整理して伝えましょう。
Q15. 両立しやすい企業の見分け方は?
育休取得率・時短勤務制度・残業時間・認定の有無を確認。制度があっても使われていなければ意味がないため、実際の利用実績も確認しましょう。
📌 この記事のまとめ
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日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
