「結婚するには年収いくら必要?」「結婚式・新生活で本当に300万円かかる?」「新卒の給料で結婚できる?」——交際相手がいる人もそうでない人も、将来の結婚を考えると気になるお金の話。就活で企業を選ぶ際にも「結婚を見据えた年収」は重要な判断材料です。
結論、結婚にかかる総費用は約350〜450万円(結婚式・新生活・指輪・新婚旅行含む)・夫婦合計世帯年収500万円以上が目安です。共働き前提なら新卒〜20代後半でも十分実現可能。本記事では、結婚費用の完全内訳・年収別シミュレーション・新卒で結婚する場合の戦略・家族手当のある企業の見極め方・Q&A 13問まで、累計3,625社を審査した認定機関の視点で徹底解説します。
日本次世代企業普及機構 代表理事
岩元 翔
累計3,625社以上を審査し、650社以上を認定してきました。結婚は「お金」だけでなく「働き方・キャリア」と密接に関わります。育休・産休・時短制度が整っている企業=結婚後も安心して働ける企業です。「結婚お祝い金」「家族手当」「住宅手当」のある企業を選べば、結婚後の家計が劇的に楽になります。就活段階から「結婚を見据えた企業選び」を意識することで、人生の選択肢が大きく広がります。
📋 この記事でわかること
📎 ハブ記事:就活の年収目安と調べ方完全ガイド｜基本給・手取りの違いも解説
📎 一人暮らし:新卒で一人暮らし完全ガイド｜月収・初期費用と都市別目安
📎 子育て費用:共働き必須?子育てに必要な年収と教育費完全ガイド
目次
結婚にかかる費用は、人生で2番目に大きな出費と言われます(1番は住宅購入)。総額の目安は約350〜450万円です。
💰 結婚費用の総額内訳
結婚式・披露宴
→ 約290〜340万円
ご祝儀収入(約220万)を差し引くと自己負担約100万円
婚約指輪・結婚指輪
→ 約45〜60万円
婚約指輪35万・結婚指輪ペア20万が相場
新婚旅行
→ 約50〜80万円
ハワイ・ヨーロッパなら2人で60〜80万円
新生活(引っ越し・家具家電)
→ 約60〜100万円
新居の敷金・礼金・家具家電一式
合計目安(自己負担):約250〜340万円
💒 結婚式スタイル別 費用相場
⚠ ホテルウェディング(80名)
約350〜400万円(自己負担150万)
⭐ ゲストハウス(60名)
約290〜340万円(自己負担100万)
⭐ レストランウェディング(40名)
約180〜250万円(自己負担60万)
少人数婚(両親・親族のみ20名)
約100〜150万円(自己負担30万)
フォトウェディング・なし婚
約10〜50万円(写真撮影+ドレスのみ)
💡 節約のポイント:近年は「少人数婚・フォトウェディング」を選ぶカップルが増加。コロナ禍以降は「結婚式やらない派」も約3割に。自己負担30〜60万円で済むため、新生活に予算を回せます。
💍 指輪の相場
婚約指輪
平均:35万円
「給料3ヶ月分」は古い基準。最近は20〜40万円が主流
結婚指輪(ペア)
平均:20〜25万円(2人分)
シンプル系10万円〜・ブランド系30万円〜
節約パターン
婚約指輪なし or 婚約ネックレス代用で指輪費用20万円台に圧縮可能
✈️ 新婚旅行 費用相場(2人分)
⚠ ヨーロッパ(7〜10日)
約80〜100万円
⭐ ハワイ(5〜7日)・人気No.1
約60〜80万円
⭐ 東南アジア・グアム(4〜6日)
約40〜60万円
沖縄・北海道(3〜5日)
約20〜40万円
国内温泉・観光地(2〜3日)
約10〜20万円
🏠 新生活費用の内訳
新居の初期費用(2LDK・都内)
敷金・礼金・仲介手数料等 約60〜80万円(家賃12万円の場合)
家具家電(夫婦用)
大型家具家電(冷蔵庫・洗濯機・ソファ・ベッド・テーブル等)約30〜50万円
引っ越し費用
約10〜15万円(2人分の家財・繁忙期回避)
日用品・キッチン用品
約5〜10万円
合計目安:約100〜150万円
「年収◯万円で結婚できる?」という疑問に答えるシミュレーションです。共働きかどうか・住宅手当の有無で大きく変わります。
📊 世帯年収別 結婚生活シミュレーション
世帯年収 350万円(片働き・新卒2人目)
月手取り 約25万円。家賃8万・食費5万・他10万 → 貯金2万
結婚式は少人数婚・新婚旅行は国内が現実的
⭐ 世帯年収 500万円(共働き・推奨ライン)
月手取り 約33万円。家賃10万・食費6万・他12万 → 貯金5万
標準的な結婚式+ハワイ新婚旅行も可能
⭐⭐ 世帯年収 700万円(共働き・余裕ライン)
月手取り 約45万円。家賃12万・食費8万・他15万 → 貯金10万
理想の結婚式・新婚旅行+将来の住宅資金も貯められる
世帯年収 900万円(共働き・1人が大手商社/金融)
月手取り 約57万円。家賃15万・食費10万・他17万 → 貯金15万
マイホーム購入・複数の子育ても視野
企業によっては結婚時に「結婚お祝い金」「結婚休暇」「家族手当」が支給されます。これだけで結婚費用の負担が大きく変わります。
🏆 結婚関連の手当・制度
① 結婚お祝い金
大手企業で5〜10万円支給が一般的。一部企業は20万円も
② 結婚休暇
3〜7日間の特別休暇。新婚旅行・引っ越しに活用
③ 家族手当(配偶者手当)
月1〜3万円支給(共働きでない場合)。年間12〜36万円のプラス
④ 住宅手当(家族向け)
独身時より家族向け住宅手当が増額される企業も
⑤ 慶弔金制度
結婚以外にも出産・忌引などのお祝い金/見舞金あり
現代の結婚生活は共働きが前提。育休・産休・時短勤務制度が整った企業を選ぶことが、結婚後のキャリア継続の鍵です。
🏆 共働き支援が手厚い企業の特徴
① 育休取得率が高い(男女とも)
女性育休取得率90%超・男性育休取得率30%超がホワイトの目安
② 復帰率が高い
育休からの復帰率90%超。職場復帰後の昇進実績も確認
③ 時短勤務制度の長さ
子どもが小学校3年生まで時短可能=ホワイト企業の証
④ くるみん認定企業
子育てサポート企業の証。プラチナくるみんなら更に手厚い
⑤ 在宅勤務・フレックス制度
通勤時間ゼロ・柔軟な働き方で育児と両立しやすい
結婚式は少人数婚 or なし婚で30万円台に圧縮
ホテルウェディング150万→少人数婚30万で120万円節約
共働きで世帯年収500万以上を目指す
片働き350万円ではキツイが、共働きで世帯500万円超なら標準的な結婚生活が可能
入社後2年で100万円貯金
月3〜4万円の貯金で2年で約100万円。これが結婚資金の頭金になる
家族手当・結婚お祝い金のある企業選び
月1〜3万円の家族手当=年間12〜36万円のプラス。生涯では数百万円の差
ご祝儀・親族からの援助も計算に入れる
結婚式のご祝儀収入は約220万円。親からの援助平均は130万円が目安
Q1. 結婚に必要な総費用は?
結婚式・新生活・指輪・新婚旅行を含めて約350〜450万円。ご祝儀(約220万)を差し引いた自己負担は約250〜340万円が目安です。
Q2. 結婚するのに必要な年収は?
世帯年収500万円が推奨ライン。共働きなら新卒2人(250万×2)でも可能。片働きで結婚するなら年収400万円以上が現実的です。
Q3. 新卒で結婚できる?
できます。共働き前提で新卒2人の世帯年収500万円なら標準的な結婚生活が可能。結婚式は少人数婚で30万円に抑えれば現実的です。
Q4. 結婚式の自己負担はいくら?
ホテルウェディング(80名)で約150万円、ゲストハウス60名で約100万円、少人数婚20名で約30万円。ご祝儀収入で総費用の60%カバーできます。
Q5. 婚約指輪は本当に必要?
必須ではありません。婚約指輪を購入しないカップルは約3割。代わりに婚約ネックレス・婚約時計を選ぶ人も。話し合いで決めればOKです。
Q6. 結婚お祝い金はもらえる?
企業によります。大手企業は5〜10万円が一般的、一部は20万円も。慶弔金規程を就業規則で確認しましょう。中小企業でも支給される企業は多数あります。
Q7. 家族手当はどれくらい?
月1〜3万円が一般的(配偶者扶養時)。年間12〜36万円のプラス。近年は共働き世帯増加で廃止する企業もあるため、求人票で確認を。
Q8. 親からの援助はあてにできる?
平均130万円の援助が一般的。両家それぞれから50〜100万円ずつのケースが多いです。ただし、援助なしで自力で結婚するカップルも増加中。
Q9. 共働きでないと結婚は難しい?
片働きの場合は年収500万以上が現実的。子どもを持つなら年収600万以上推奨。新卒〜20代では共働きの方が圧倒的に余裕があります。
Q10. 結婚式やらないのはアリ?
十分アリです。「なし婚」「フォトウェディング」は約3割。コロナ禍以降は更に増加傾向。費用を新生活・住宅資金に回せます。
Q11. 結婚後のキャリアで企業選びはどう変わる?
育休・産休・時短制度・在宅勤務制度のある企業を選ぶことが必須。くるみん認定企業は子育てサポートが手厚いです。
Q12. 結婚後の手取り収入はどう変わる?
配偶者を扶養に入れると月手取りが約6,000円〜1万円増(家族手当除く)。家族手当を含めると月2〜4万円の増加。詳しくは手取り計算早見表を参照ください。
Q13. 結婚を見据えた就活で見るべきポイントは?
①家族手当・住宅手当・結婚お祝い金 ②育休産休制度 ③くるみん認定 ④在宅勤務制度 ⑤将来の年収上昇カーブの5点。ホワイト企業の特徴と合わせて確認しましょう。
結婚に必要な総費用は約350〜450万円、世帯年収500万円が推奨ラインです。共働き戦略+家族手当のある企業選びが、結婚生活を楽にする最大の鍵。就活段階から「結婚を見据えた企業選び」を意識することで、人生の選択肢が大きく広がります。結婚は「お金」だけでなく「働き方・キャリア」と密接に関わるため、福利厚生・育休制度・くるみん認定までしっかり確認しましょう。
📌 この記事のまとめ
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日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
