就活をしているうえで、当たり前のようにワーク・ライフバランスという言葉を聞きますよね。でも定義や考え方について詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。
今回は、ワーク・ライフバランス（WLB）の定義・考え方・ライフワークバランスとの違い・企業の取り組み内容について、就活生にもわかりやすく解説します。
目次
ワーク・ライフバランスとは、内閣府によると「仕事と生活の調和」と定義されています。英語では「Work-Life Balance」と表記され、就活やビジネスシーンではその頭文字を取って「WLB」と略されることも多いです。
仕事と生活のバランスが取れている状態をいいます。規則正しい生活を送り、仕事だけに偏るのではなく生活の充実にも目を向けることで、気持ちに余裕が生まれ、仕事の生産性向上につながります。
「ライフワークバランス」と呼ぶ方もいますが、公的な用語としては「ワーク・ライフ・バランス」が正解です。意味は同じですが、近年では「生活（ライフ）を優先し、その土台の上に仕事（ワーク）がある」という考え方から、ライフを先に呼ぶ傾向も生まれています。どちらも「仕事と私生活の相乗効果」を目指す点は共通しています。
ワーク・ライフバランスには、「ファミリーフレンドリー」と「男女均等推進」という2つの概念があります。
ファミリーフレンドリーとは、仕事と家庭の両立支援のことです。育児や介護を実現させるための環境を整えることを指します。
待機児童の増加や少子高齢化が問題視されている通り、育児や介護を理由に離職せざるを得ない方も多くいます。政府・厚生労働省が定めた基準に達している企業に対してファミリーフレンドリー表彰を行うなどの施策も実施されています。
男女均等推進は、性別による差別を受けず、能力に応じた平等な機会を与えることを目的としています。1985年策定の男女雇用機会均等法からスタートし、採用・人員配置・昇格など働くあらゆるシーンで平等を目指しています。
差別を禁止する「均等」と、格差を解消する「推進」を実現していくことが男女均等推進です。会社には長い時間をかけて形成された慣習があるため、相応の時間をかけて是正していく必要があります。
労働力人口が減ることで、社員一人あたりの負担が大きくなります。その結果、長時間労働などによる健康被害や、子育て・介護との両立が難しくなるなどの問題が発生しています。
出産を機に退職するケースや、残業が多く家庭との両立ができないケースが多数あります。女性の働き方に対する理解の薄さや各種制度の未整備が、女性を受け入れる企業体質の確立を妨げています。
長時間労働や私生活との両立問題は、生産性の低下・日本経済の低迷につながると指摘されています。政府が主体となって働き方改革を推奨し、多様な働き方の実現を目指しています。
ワーク・ライフバランスの充実は、企業側・従業員側どちらにも良い変化をもたらします。
就活で企業を見る際の参考として、具体的な制度・取り組みを確認しておきましょう。
ワーク・ライフバランスの充実はもはやすべての企業が取り組むテーマですが、具体的な制度を設計・運用できている企業はまだまだ少ないのが実情です。就職活動においては、単なる考え方だけでなく、具体的にどんな制度があるか・その活用状況（取得率など）も面接や企業研究の際にしっかり確認しましょう。
日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
