
「ダイバーシティ」という言葉を就活中によく耳にするようになっていると思います。すでに多くの企業でダイバーシティを推進するための様々な取り組みが行われており、面接で「弊社のダイバーシティへの取り組みをどう思いますか?」と聞かれることもあります。
結論として、ダイバーシティとは「多様な人材を活用する」という考え方で、インクルージョン(一人ひとりが活躍できる仕組みづくり)とセットで推進することが重要です。本記事では、ダイバーシティの意味・推進される3つの背景・取り組む企業のメリット・課題・就活/転職での企業選びへの活かし方まで実務的に解説します。
日本次世代企業普及機構 代表理事
岩元 翔
累計3,625社以上を審査し、650社以上を認定してきた中で見えてきたのは、ダイバーシティへの取り組みは「お題目」になっている企業も多いという事実です。本当に推進できているかを見極めるには「女性管理職比率」「男性育休取得率」「外国人社員の割合」など数値で確認することが重要です。えるぼし・くるみんなど第三者認定取得企業は客観的な証明があり、信頼度が高いです。
📋 この記事でわかること
📎 関連:WLB(ワークライフバランス)とは? / えるぼし認定
📎 ホワイト企業:ホワイト企業認定とは?
目次
ダイバーシティとは「多様性」という意味の英語で、様々な人材を活用するという考え方です。企業の人事や組織において国籍・人種・性別・年齢等を超えて活用する人材採用のビジネス用語として使われています。
アメリカ発祥の概念ですが、日本では障害者雇用・多様なワークスタイル・女性活躍推進などを表す用語として使われることが多いです。単に多様な人材を集めるだけでは不十分で、インクルージョン(一人ひとりが活躍できる仕組みづくり)と合わせて推進することが重要です。
◆ ダイバーシティの主な属性
表層的な属性(見た目でわかるもの)
深層的な属性(内面・経歴によるもの)
女性管理職の活用や障害者雇用の拡大を積極的に行うことで、社会における企業の信用が向上します。政府も「新・ダイバーシティ100選」という表彰制度を設け、ダイバーシティ経営の浸透度・継続性が優秀な企業を表彰しています。
少子高齢化による労働人口の減少は深刻な問題です。女性社員の育児休暇後の復帰・外国人労働者の受け入れ・高齢者の再雇用など、多様な人材を活用して働く人材を確保する必要があります。
日本は諸外国と比べて女性管理職の割合が少ないです。しかし企業間競争が激化する中、男性中心の単一な組織では価値観が偏り業績向上が困難になっています。女性が活躍することで新たな視点が生まれ、競争力が向上する企業が増えています。
⚠ 主な課題
◆ ダイバーシティに積極的な企業の見分け方
★ 面接での確認ポイント:「社内のダイバーシティ推進について、具体的な取り組みを教えてください」と逆質問することで、制度の整備状況と実態のギャップを確認できます。
Q1. ダイバーシティとインクルージョンの違いは?
ダイバーシティ=多様な人材を集めること、インクルージョン=その人材が活躍できる仕組み。両方が揃ってD&Iです。
Q2. 「形だけのダイバーシティ」をどう見抜く?
数値で確認するのが鉄則。女性管理職比率・男性育休取得率・障害者雇用率を採用ページや統合報告書で確認。数値を公開していない企業は要注意。
Q3. 女性管理職比率はどれくらいが目安?
15%以上が一つの目安。政府目標は30%。10%未満の企業は推進が遅れている可能性があります。
Q4. えるぼし認定とくるみん認定の違いは?
えるぼし=女性活躍推進、くるみん=子育てサポート。詳しくはえるぼし認定・くるみん認定を参照。
Q5. LGBTQ+への取り組みもダイバーシティ?
含まれます。性的指向・性自認も「深層的属性」の一つ。同性パートナー制度・性別不問のユニフォームなど、企業の取り組みが進んでいます。
Q6. 障害者雇用率の法定基準は?
民間企業は2.5%(2026年4月以降は2.7%予定)。法定雇用率を満たしている・上回っている企業はダイバーシティに本気で取り組んでいる証拠。
Q7. 外資系企業はダイバーシティが進んでいる?
日系より進んでいる傾向。本社のグローバル基準が日本支社にも適用されるため。ただし企業文化との相性は個別に確認が必要。
Q8. 中小企業もダイバーシティに取り組んでいる?
むしろ進んでいる中小企業も多い。「新・ダイバーシティ100選」には中小企業も多数選定されています。規模に関わらず取り組みの本気度で見極めるのがポイント。
Q9. ダイバーシティが進むと企業業績は上がる?
多くの研究で正の相関が確認されています。多様な視点による意思決定の質向上・イノベーション促進・優秀人材の獲得競争力向上が主な要因。
Q10. 面接でダイバーシティについて聞かれたら?
「多様な視点が新しい価値を生む」という認識を語るのが正攻法。自分の経験(留学・ボランティア等)を絡めると説得力が増します。
Q11. 「ダイバーシティ推進室」がある企業は本気度が高い?
本気度の一つの指標。専門部署があれば中長期的に推進する体制があると言えます。ただし「設置だけで活動していない」企業もあるので具体的な活動内容も確認。
Q12. ホワイト企業認定との関係は?
ホワイト企業認定の7指標の一つにダイバーシティが含まれる。認定企業はダイバーシティの第三者評価を得ていると言えます。
Q13. ダイバーシティ企業を選ぶ最大のメリットは?
「自分のキャリアの選択肢が広がる」こと。育児・介護・転居など人生の変化に対応できる職場で、長く活躍できる可能性が高まります。
📌 この記事のまとめ
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