「柔軟な働き方って、具体的にどんな働き方のこと？」「テレワーク以外にどんな制度があるの？」
働き方改革という言葉は就活生にとっても馴染みが出てきましたが、具体的に何を指すのかはあいまいなまま、という方も多いはず。
この記事では、多様で柔軟な働き方の定義・背景から、テレワーク・時短勤務・フレックスタイム・副業など具体的な制度例・企業が導入するメリット・実際の企業事例まで、就活の企業研究に役立つ情報をまとめて解説します。
目次
多様で柔軟な働き方とは、従業員のニーズに合わせて労働時間や勤務場所を選択できる働き方のことです。テレワーク・フレックスタイム・時短勤務・副業兼業などが代表的な例として挙げられます。
現在の日本社会は、少子高齢化による生産年齢人口の減少・育児や介護との両立など、働き手のニーズが多様化する課題に直面しています。こうした背景から、2019年4月1日に働き方改革関連法が施行され、企業にはライフスタイルに応じた柔軟な取り組みが求められるようになりました。
近年では「柔軟な働き方があるかどうか」が就活における企業選びの重要な指標のひとつになっています。
企業が柔軟な働き方を推進する背景には、採用競争の激化・人口構造の変化・働き手の価値観の多様化があります。制度として整備することで、働ける人を増やし、生産性の向上にもつながります。
特に「多様で柔軟な働き方とは何か」を具体的に示せる企業ほど、優秀な人材を獲得しやすい傾向にあります。
優秀な人材ほど、自身の能力を発揮できる環境を求めています。時間や場所の柔軟性を持たせることで、育児・介護を理由に離職していた人材の確保や、配偶者の転勤による退職防止が可能になります。
求職者から見ると、条件が似た企業から内定が出た場合、働き方が柔軟な企業を選ぶ可能性が高まります。採用競争において大きなアドバンテージになります。
テレワーク導入により通勤時間を削減することで、ストレス軽減・ワークライフバランスの改善につながります。従業員が限られた時間を最大限に活かして働くことで、業務効率が高まります。
近年ではフルリモートも珍しくなくなり、遠方に住む優秀な人材を採用しやすくなったという効果も生まれています。
在宅勤務・リモートワークの増加により、オフィス賃料・冷暖房費・交通費などのコストを見直しやすくなります。経営上の固定費削減につながり、企業体力の向上にも貢献します。
柔軟な働き方を取り入れることで、型にはまらない発想で業務に取り組む機会が増えます。多様な視点を持つ人材が集まることで、新しいアイデアが生まれやすく、組織全体にイノベーションが起きやすい環境が整います。
実際にどんな制度があるのか、代表的な4つの働き方を解説します。
テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用して働く時間・場所を有効活用する働き方です。出産・育児・介護などライフスタイルの変化にも対応しやすく、業務継続のしやすさが大きな特徴です。
時短勤務とは、仕事と家庭を両立するために1日の労働時間を短縮する働き方です。2009年の育児・介護休業法改正により、各企業への導入が義務化されました。
フレックスタイム制とは、労働者が始業・終業時刻や労働時間を自ら決め、生活と業務の調和を図りながら効率的に働ける制度です。
時短勤務との大きな違いは、あらかじめ決めた総労働時間の範囲内で日々の出退勤時刻を労働者が自由に設定できる点です。2019年4月の法改正で清算期間の上限が1か月から3か月に延長されました。
【出典】フレックスタイム制のわかりやすい解説＆導入の手引き（厚生労働省）
副業兼業とは、主な仕事以外の業務に従事すること、または自ら事業を営むことです。働き方改革の流れを受けて近年急速に普及が進んでいます。
実際に多様で柔軟な働き方に取り組んでいる企業の事例を紹介します。日本経済団体連合会の働き方改革事例集を参考にしています。
従業員の多くが女性であることから、女性が活躍しやすい環境整備が重要課題でした。
価値観・ライフスタイルの多様化を踏まえ、多様な力を発揮できる環境整備を推進しています。
グローバル展開に向け、時間・場所の制約を受けないワークスタイルの確立を進めています。
ホワイト企業認定を取得した企業の中から、柔軟な働き方を強みとしている企業を紹介します。
「制度があります」という言葉だけでは判断できません。以下のポイントで実態を確認しましょう。
制度の存在だけでなく、実際の利用しやすさや職場の雰囲気まで確認することが、後悔しない企業選びのコツです。
多様で柔軟な働き方は、少子高齢化・育児・介護との両立など、従業員の多様なニーズに応えるために重要性が高まっています。テレワーク・時短勤務・フレックスタイム・副業兼業などの制度は、企業にとっても人材確保・生産性向上・コスト削減の大きなメリットをもたらします。
働き方の柔軟性は、長期的なキャリアを築くうえで重要な企業選びの指標です。制度の実態まで掘り下げて確認し、自分らしく働ける企業を見つけていきましょう。
日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
