社会人になると、仕事や付き合い・自己研鑽で時間が取りにくくなります。「学生のうちにやっておけば良かった」と後悔しないために、大学生のうちにできることを今のうちに体験しておきましょう。
結論として、大学生のうちにやるべきことは「①専門知識・スキルを身につける②人脈と経験を広げる③就活準備を進める」の3軸に分けて考えると整理しやすくなります。この記事では、学び編・プライベート編・就活編の3カテゴリ合計20選と、やるべきでないNG行動5つをまとめて解説します。
目次
大学で選んだ専門分野をより深く研究することは、将来の役に立ちます。研究を通じて得られる力は仮説の立案・検証・考察・論理的思考力・問題解決能力など、社会に出てからも活かせるものがほとんどです。
大学生のうちに資格を取得しておくと、就活でも有利に働きます。
企業によっては面接の場で時事問題や基礎的な知識を問われることがあります。最低限の教養レベルは欠かせません。
美術・音楽・映画・歴史・文化など、幅広いジャンルに能動的に触れることが大切です。一般教養は付け焼き刃では身につかないため、長い時間をかけて積み上げましょう。
高いITスキルは作業時間の短縮や生産性の向上につながります。就職においても、ITスキルの有無や専門性の高さは評価されます。
ITパスポートやMOSなどの資格取得で、自分のレベルを客観的に確認するのもおすすめです。
語学力は、就職・留学・海外生活など将来の選択肢を大きく広げます。物事をグローバルな視点で考えられるようにもなります。
特定の国・言語に興味がない方は、世界共通語である英語の勉強から始めましょう。
お金に関する知識は学校でも会社でも十分に教えてもらえません。時間に余裕のある大学生のうちに学んでおくことが大切です。
大学図書館は蔵書数が多く、社会人になると絶版で読めない本も学生なら無料で読める特権があります。
専門書・小説・児童書などジャンルを問わず興味のある本を積極的に手に取りましょう。集中力・記憶力・教養の向上にも効果的です。
SNS・ブログ・動画投稿など、情報発信を続けることで文章力・表現力・動画編集スキルなど幅広い能力が向上します。自分の考えを整理する習慣は、就活の自己分析にも活かせます。
旅先で触れる異文化や自然は、自分の強み・弱みの発見を手助けしてくれます。旅行計画・交通手段の予約・トラブル対応など多くのスキルを鍛えられ、海外旅行では語学力も試せます。
アルバイトはお金を稼ぐだけでなく、自己成長の機会です。仕事を任される経験による責任感の育成・多様な年齢層とのコミュニケーションスキルなど、将来のキャリアを考える参考材料にもなります。
料理・洗濯・掃除・金銭管理を全て自分で担うことで、自立心と身の丈に合った金銭感覚が身に付きます。いきなりの一人暮らしが難しければ、家具家電つきのウィークリーマンションで短期体験から始めるのもおすすめです。
同じ分野に興味を持つ人と学年・学部を超えてつながれるサークル活動は、視野を広げコミュニケーション能力を自然に養える場です。インカレサークルなら他大学の学生とも出会えます。
恋愛を通じて異性の視点・価値観を知ることで、価値観のアップデートや自己理解につながります。外見を気にかけるようになれば、就活にも好影響をもたらします。
趣味を通じた経験は、就活の「学生時代に力を入れたこと」で自己アピールに活用できる可能性があります。人生を豊かにする趣味は、将来の目標達成にも役立ちます。
自分の強みや魅力を把握してアピールできるようになるほか、自分の性質や目標に合った職業選びの参考にもなります。自分の理想像を箇条書きにしたり、身近な人にヒアリングしたりと実践しやすい方法から始めましょう。
実際のオフィス環境・社員の働き方・企業文化を肌で感じられます。企業研究を深められ、内定獲得につながる可能性もあります。
業界研究は業種への理解を深め、自分の興味や適性に合った業界を見つける参考材料となります。企業研究は自分の適性・キャリアプランとのマッチ度を確認するために必要な作業で、企業の求める人物像を把握することで面接対策にも活かせます。
企業のリアルな現状・具体的な仕事内容・一日のスケジュールを教えてもらえます。企業への理解が深まることで志望動機が明確化され、面接でも説得力のあるアピールができます。
大学生活は、社会に出る前の最後の自由な時間です。
「あのときやっておけば良かった」と後悔しないために、積極的にさまざまなことに挑戦しましょう。
日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
