「建設業界って具体的に何?」「ゼネコンとサブコンの違いは?」「建設業界はキツくて長時間労働?」——建設志望の就活生が抱く疑問です。
結論、建設業界とは「建物・インフラの設計・施工・管理を行う業界」のこと。本記事では建設業界の定義・主要分類・職種・年収・働き方・将来性・認定取得建設企業・志望動機・Q&A 13問を、累計3,625社を審査した認定機関が解説します。
日本次世代企業普及機構 代表理事
岩元 翔
当機構の認定企業の中でも建設業界は33社と業界別で第4位。プラチナ認定企業も多く、「建設=長時間労働」のイメージを覆す働き方改革が進んでいます。地方の中堅建設企業にも優れた経営をする企業が多数存在します。
目次
建設業界とは、建物・インフラの設計・施工・管理を行う業界の総称。市場規模は約60兆円で、日本のインフラ・住環境を支える基幹産業です。
① ゼネコン(総合建設業)
建築・土木の元請け。スーパーゼネコン(鹿島・大成・清水・大林・竹中)・準大手・中堅
② サブコン(専門工事)
設備(電気・空調)・基礎・鉄骨等の専門工事。関電工・きんでん・高砂熱学等
③ 設計事務所
建築設計を専門に行う。日建設計・三菱地所設計・日本設計等
④ 工務店・住宅建設
戸建住宅の建築。地域密着の中小工務店が多数
⑤ リフォーム・内装・設備
改修・リノベーション・内装工事に特化
施工管理(現場監督)
建築設計・構造設計・設備設計
技術研究・開発
営業・受注活動
事務・財務・人事等のコーポレート
スーパーゼネコン
平均1,000〜1,200万円(鹿島・大成・清水等)
準大手・大手サブコン
平均700〜900万円
大手設計事務所
平均700〜900万円
中堅・地方建設
平均450〜700万円
施工管理は現場勤務・工期に応じた長時間労働が課題でしたが、2024年4月から残業規制が建設業にも適用。働き方改革が急速に進行中です。設計・コーポレート部門はカレンダー通り。
国土強靭化・防災・インフラ更新需要は安定。脱炭素・ゼロエネ住宅・スマートシティ等の新領域が成長中。AI・IoT・ロボット活用で生産性向上が進む。
☑ 大きなものを作りたい人
☑ チームで仕事をするのが好きな人
☑ 責任感が強い人
☑ 体力・スタミナがある人(現場系)
☑ 専門資格(建築士等)取得を志す人
💬 志望動機 例
「私は街や暮らしの基盤となるインフラを支えたいと考え、建設業界を志望しています。学生時代の◯◯研究で◇◇技術を学び、建設業界の社会的意義を強く感じました。特に貴社の△△プロジェクトは社会に大きな価値を生む取り組みであり、共に作りたいと考えています。」
Q1. 建設業界とは?
建物・インフラの設計・施工・管理を行う業界。ゼネコン・サブコン・設計・工務店・リフォームの5分類。
Q2. ゼネコンとサブコンの違いは?
ゼネコン=元請け(全体管理)、サブコン=専門工事(電気・設備等)。ゼネコンは年収高めだが激務、サブコンは専門性の高さが武器。
Q3. 建設業界はブラック?
過去はそう言われていましたが、2024年4月の残業規制適用で改善が進む。当機構認定の建設33社が好例。
Q4. 建設業界の年収は?
スーパーゼネコン1,000-1,200万、準大手700-900万、設計事務所700-900万、中堅450-700万。
Q5. 文系も建設業界に行ける?
十分可能。営業・経営企画・人事・財務などのコーポレート職は文系出身者多数。
Q6. 建築士の資格は必要?
設計・施工管理は一級建築士・施工管理技士の取得が一般的。入社後の取得が多い。
Q7. 建設業界の将来性は?
国土強靭化・インフラ更新で安定的。脱炭素・スマートシティ等の新領域も成長中。
Q8. 施工管理は何をする?
工事現場の工程・原価・品質・安全管理を統括する重要職。建設業の中核。
Q9. 残業時間はどれくらい?
2024年4月から月45時間・年360時間が上限。急速に改善中だが、企業によってはまだ長め。
Q10. ホワイトな建設企業は?
あります。当機構認定の建設33社が好例。地方の中堅建設にも優れた経営の企業多数。
Q11. 海外勤務は多い?
スーパーゼネコンは大型海外プロジェクトあり。中堅は国内中心。
Q12. 建設のDX(ICT・AI)は?
BIM・ドローン測量・AI解析・建設ロボットが急速に普及中。技術系学生にも魅力的な業界に変化。
Q13. 建設業界の準備は?
①現場見学 ②インターン ③建築士勉強 ④CADスキル ⑤OB訪問が効果的。
📌 この記事のまとめ
日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
