「自分に合う働き方ができる会社を見つけたい」——そう考える人が増えている今、ホワイト企業に共通する働きやすさの仕組みを知ることは、企業選びのヒントになります。
ホワイト財団はこれまで全国3,625社以上の企業を審査し、650社以上をホワイト企業として認定してきました。その中で見えてきたのは、「働きやすい企業ほど、成果を生み出す仕組みを持っている」ということです。本記事では、ホワイト企業認定の現場で見えてきた3つの「ホワイト企業あるある」をご紹介します。
※以下の内容は一般的な傾向であり、すべての認定企業に一律で当てはまるわけではありません。
目次
ホワイト企業では定時退社が当たり前です。ただしそれは「早く帰ること」ではなく、「時間内に成果を出せる仕組みと習慣がある」という意味です。業務の設計段階からムリ・ムダ・ムラを見直し、短い時間で最大の成果を出すことを前提とした仕組みをつくっています。残業を行う場合は上司の承認制で、ノー残業デー制度・PC自動シャットダウン制度を導入する企業も増えています。
ホワイト企業にとって有給休暇の取得は、従業員が高いパフォーマンスを持続するための戦略です。特に注目すべきは「誰かが休んでも仕事が滞らないチーム設計」です。情報共有や業務分担が整い、担当者不在でも成果が出せる体制をつくることで、組織全体の力を底上げしています。
ホワイト企業では、休日出勤は原則ありません。もし出勤が必要な場合でも代休や手当が適切に支給されます。「趣味・旅行・学びなどプライベートの時間が仕事の質を高める」と捉えており、「休むことも仕事のうち」という価値観が文化として根づいています。
ホワイト企業が本当に大切にしているのは「制度があること」よりも「使いやすく整っていること」です。在宅勤務時の進捗・報告ルール・成果が見える可視化ツール・チーム単位でのフォロー体制——こうした工夫があることで、場所や時間にとらわれず安心して成果を出せる働き方が実現しています。
ホワイト企業では、ライフイベントによる働き方の変化をハンデではなく、組織の多様性を広げるチャンスとして捉えています。社内託児所の設置・ベビーシッター費用の補助など、育児を支える仕組みも充実。復帰後も「キャリアを止めない仕組み」が整っており、短時間勤務や在宅勤務を活用しながら力を発揮しています。
ホワイト企業では、「話すこと」より「決めること」を目的にした会議が行われます。事前に議題や結論の方向性を共有しておくことで会議時間を短縮し、意思決定が早く仕事がどんどん進みます。
ホワイト企業は健康経営を「福利厚生」ではなく未来への投資と捉えています。健康診断やストレスチェックの結果をしっかり職場改善に活かすなど、社員の健康＝企業の力として向き合っています。メンタルヘルスケアにも積極的で、産業医やカウンセラーとの面談機会の提供・定期的なストレスチェックなど、早めに気づき支える仕組みが整っています。
ホワイト企業では、会社の方針や業績をオープンに共有する文化があります。全社員が同じ情報をもとに仕事を進めることで「目指す方向が同じ」チームワークが生まれます。「なぜこの方針なのか」を理解できるからこそ社員は納得感を持って行動できます。
利益の追求だけでなく、社会に貢献することも企業の使命としています。こうした取り組みを通じて、社員一人ひとりが「社会の役に立てている」という実感と誇りを持ちながら働いています。その想いが、結果として企業の成長にもつながっているのです。
日本次世代企業普及機構 代表理事岩元 翔
東証1部上場企業の求人広告会社にて新卒・中途採用のコンサルティング業務を学び、その後ITベンチャー企業にて自社採用業務、教育業務に従事。2020年には一般財団法人日本次世代企業普及機構の代表理事に就任。これまでの経験、実績を活かし、経営者や従業員にとって道しるべとなる「ホワイト企業指標」を作り上げた。
